森のそよ風のブログ

ゆっくり資産運用と、日常の記録

2023年7月末の資産運用状況


こんにちは。


旅行していて掲載が多少遅れましたが、2023年7月末時点の資産運用実績を、6月末対比で 整理して掲載します。
実際の金額については、筆者の勝手な都合により従前より省略させていただいております。
どうぞご了承ください。


この一か月の市場指数と為替の変化は 以下の通りです。



<市場指数>
 日経225平均   : ▲0.05%
 TOPIX     : + 1.49%
 スタンダードTOP20 :▲0.78%
 東証リート指数 : +0.80%



 NYダウ平均   :+3.4%
 NASDAQ総合  :+4.1%
 S&P500指数  :+3.2%
    10年国債利回り : 3.833%  →  3.965%



<為替レート>  円 対 1ドル   
    6/30:144.54円 ⇨ 7/31 : 140.10円( -4.4円、 約3.1%の円高)



【コメント】
・国内市場の上げ潮は一旦調整局面に入り、レンジ相場となりました。
・米国株は引き続き好調で、平均 3.5%程度の大幅な上昇となりました。
・一方米国の10年長期金利は、先月まで低下局面が続いていたが、一転して再上昇。
・為替は、日銀がYCCを見直すのではないかとの観測から、円高方向に進みました。



1. 最初に


 今月から報告内容を簡素化します。
先月までは、現役運用証券の含み益率の変化と 運用ブロック毎の総残高の変化の2軸で集計していましたが、今月からは、ブロック毎の「待機資金含む総残高」の前月比変化のみを報告します。
 理由としては、集計作業の省力化のためです。
約3年半の運用の結果、概ね当初目標とした状態に近づいて来ました。またポートフォリオの安定度が増して景気依存性や 特定の市場トレンドへの依存性が下がって来たため、含み益の変化内容を細かく検証する必要性が低下して来たことがあります。
 インデックスをコアに据えながらも、それを取り巻くサテライト銘柄群のトータル・サムが、インデックスよりもボラティリティが低く緩上昇する特性を示す構成構造となったのかも知れません。
 今後は、運用口座毎に、「総口座残高(含む待機資金) の変化」のみを把握し、それが 緩上昇傾向を軸に落ち着いて変動していることをモニターする方針です。




2. 運用状況 (日米 7/31 終値ベース)



(1) 総運用資産トータル (リスク運用3口座の総計)


  〇 口座資産の総額 (含む待機資金) (前月末比) 増減率: +1.2%
    注★他の金融資産との出入りはありません
    注★売却譲渡は、所得税を支払い済み (控除済み) のベース



【コメント】
 トータルの資産は堅調に推移して、4か月連続してヒストリカル・ハイ を更新した状況。



(2)国内運用(主として国内の個別株+円建て債券+待機資金)


     〇 約30銘柄
  〇 口座資産の総額 (含む待機資金) (前月末比) 増減率: +1.9%
    注★ 株式やETFの配当は含んでおりません (従来通り)。
    注★ 売却譲渡については、所得税を支払い済みのベース




【コメント】
 先月に引き続き堅調に推移しました。
牽引したのは、銀行銘柄、INPEX、日本取引所G、高島屋 などです。


 なお、今年に入ってからは単元での購入を減速し、春頃より1株買付に活動の主力を移行させています。



(3)米国株運用ブロック(含むETF, 米国債券)


  〇 約24銘柄
  〇 口座資産の総額 (含む待機資金) (前月末比) 増減率: ± 0.0%


    注★ 株式やETFの配当は含んでおりません(従来通り)。
    注★譲渡所得税は資産高から控除済み



【コメント】
 ドルベースでは3%程度上昇しましたが、一時的に円高に戻ったため効果は相殺となりました。



(4)投資信託ブロック


  〇 約17銘柄
  〇 口座資産の総額 (含む待機資金) (前月末比) 増減率: +0.49%
   注★: 一部を除き分配金は含んでいません。
   注★:譲渡所得税は 資産高から控除済み



【コメント】
 米国現地株式と同様、円高による目減りはありましたが、ドル依存部分が堅調で若干のプラスとなりました。
「長期・分散・積立」という大原則が しっかり結果を出してくれている安心感を 引き続き確認している状況です。




3.総括コメント


 4月から大きく上昇していた日本市場は、7月は踊り場となって 上下に激しく動くレンジ相場となっていますが、Myポートフォリオは大きく振られることのない、抑えられたボラティリティーで推移しています。
 米国も比較的安定している状況。


さて 今後、EXITプランを意識した運用が必須となってきますが、EXITの二本柱は、新NISA活用の元での、
 ① 値動きが堅調な銘柄からの配当金の安定受領
 ② 4%ルールに基づく取崩し
の二本柱の併用に方向を定め、EXIT後のライフステージを意識した構造の運用形態に移行して参ります。



本日も最後までお読みいただき、大変ありがとうございました。