こんにちは。

  緊急事態宣言が全国的に解除されて１か月あまりで、早くも再び東京都で100人超、全国で200人超の感染者が連日出る大幅な増加傾向に。この数字はゴールデンウィーク直前頃に、連休中の人の移動による感染爆発を恐れていた頃の数字に相当します。
  改めて慎重な行動が求められますね。

  さて、年初来（つまり資産運用開始来）６月末までの運用状況を報告致します。
なお、実際の金額については、億単位の投資ブロガーさんが多数おられる中で恥ずかしいので省略させていただくことを どうぞご容赦願います。

１． 全体のサマリー
　　末尾にて感想と一緒に記載します。

　＝以下、分類ごとの状況＝

　　　　　　　　　　　　　
２．国内株式　23銘柄　　　 　　
              ポートフォリオ占有率　41.9%
             評価損益率 5/末：▲3.0%  →  6/末：▲4.0％

　【前回以降の追加銘柄】
         構造計画研究所、 日本エス・エイチ・エル、 ケー・エフ・シー、
         NF日本高配当70 ETF、 沖縄セルラー電話

　【コメント】
     自分の中では保有株数が多い三菱商事が不振で含み損が拡大し、東京海上も改善しな
　いため、残念ながら前月比で国内株トータルの損失がやや増。
    2月下旬から3月上旬にかけてのコロナ下落の最中に仕入れた影響が尾を引いている
    状況。まだ慣れない頃でした。
　商社株と保険株の多くはコロナでダメージを受け、戻りも冴えません。その中でも 
　救いは、三菱商事購入と同時期に危険分散にと考えて仕入れた伊藤忠が貿易が逆風の
　中で一定の健闘を見せている。
    加えて、プロシップ、アイカ工業、薬品ETFあたりが健闘しており頼もしい。
    含み損の両大型株は、累進配当方針を支えに気長に待ちます。

３．REIT　４銘柄　　　　
                       ポートフォリオ占有率 　5.3%
　　　　        評価損益率 　5/末：▲3.4%  →  6/末：▲3.9％

　【前回以降の追加銘柄】
　　　　タカラレーベン インフラ投資法人、上場豪リート1555 ETF

　【コメント】 引き続きスローな状況ですが、気長に待ちます。　　　

４．外国株式　25銘柄　　
      　　　   ポートフォリオ占有率 　31.9%
                    評価損益 ： 5/末 +2.2% →  6/末 +3.2%

　【前回以降の追加銘柄】
          　　NFダウ・ジョーンズ工業株30種平均 ETF 1546  （国内仕入れ）

   【コメント】
　　　海外株全体としては着実に利益改善中。
       個別には、株数の多いSPYDの回復が失速。高配当株は回復遅速という弱点を見せ
   　ている。一方で、情報技術銘柄が主力のQQQとVGTは非常に好調で全体の損益
　　改善を牽引。 大型グロース株ETFのVGTも健闘。
　　　ダウ工業株ETFは、米国株の配当を私のメインバンク口座に自動送金できることの
　　確認用に購入。（一般的に、海外株の配当は現地通貨で証券口座にしか入りません。）
　　　

５．外国債券 　6銘柄 　
           　      ポートフォリオ占有率 11.9%
              　   評価損益 ： 5/末 +3.5% → 6/末 +4.4%

　【前月以降の追加銘柄】
         　　上場米国債H無 ETF 1486、 NF新興国債券H無ETF 2519

　【コメント】 引き続き債券の手堅さを実感しております。

６．投資信託　 3銘柄　 　
   　　　　　ポートフォリオ占有率  9.2%
             　　評価損益   5/末：+11.0% → 6/末 +11.9%

　【コメント】 
　　 A.B.米国成長株投信が、情報セクター好調で堅調。また底値で買った米国株式配当
　　貴族(年４回決算型)が利益を積み上げてくれた。

７．短期保有株の 利益確定分＋売却損　　
　　　　　　8銘柄 （手離し済）　　売買高比損益 ▲15%

８．全体のトータル（年初スタート来 累計値）
　　全体の損益率は、年初来の累計で
　　　　　5/末：▲4.7％   →   6/末：▲1.0％
　　となりました。

〘感想〙
　利益転換まで、もう一息となりました。

　６月上旬までは全体でプラス転換気味でしたが、中旬以降 新型コロナの第２波懸念で
　改めて大きく沈む日が出ました。
　NASDAQのみ独歩高ですが、東証とNYダウはその後、１日ごとに2%程度の幅で乱高
　下する日が続き、方向性が定まりません。
　２番底の懸念は引き続き消えていません。 ワクチン完成のニュースが待たれます。
　　
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

日本電信電話（NTT）の株を、一単元ですが買い増しました。

「NTTって古い会社ですよね？！  今さら投資ですか？」って、思われる方も多いかも知れません。
日本電信電話(NTT)は子会社として、NTT東日本・西日本、NTTドコモ(親子上場)、NTTデータ(親子上場)、NTTコミュニケーションズなどを抱えていますが、昨今だったらドコモあたりに投資するのが一般的かも知れません。

そのNTTですが、6月29日、2030年度までに自前の発送電網を整備し、再生可能エネルギー事業に本格参入すると発表しました。
その数日前（6/25）には、NECとともに次世代規格のオープンな無線アクセスネットワーク（O-RAN）を共同開発し、海外へも技術やインフラの輸出に乗り出すと発表しています。
また去る3月24日には、トヨタ自動車とスマートシティ構想で提携の合意をしています。

NTTは、固定電話事業を独占的に行っているNTT東日本とNTT西日本の親会社でありますが、固定通信事業は今後の発展の余地は小さいとされ、ほとんど注目されていません。
しかし、ほぼ独占的な地位を与えられているため事業の安定度は非常に高いと言えますし、この先、スマートシティー構想などで地域電話網は新たな発展を見せる可能性は否定できません。

更に、NTTにはそれ以外にも魅力が非常に多い銘柄です。

　●昨年に株式分割されて買い易くなりました。
　●営業キャッシュフロー・マージンが高いなど稼ぐ力が強く、財務体質も良い。
　●政府(財務省)が32％の株主であり、国の歳入にとってNTT配当は重要な位置づけ。
　●配当利回りは4.04%（7/2終値ベース）と高い上、2003年以来の累進配当中。
　　５月には10期連続の｢増配｣を発表し、同日株価での配当利回りは4.24％に！ 
　　配当額は10年で3.3倍になりました。
　●非常にディフェンシブで底堅い。今回のコロナショックの一番底において、日経平均
　  は直前のピークから30％下げましたが、NTTは 20％下げで踏みとどまりました。
　  ２割以上 値下げしてまで売ろうとする株主は、ほとんど居なかったということです。
　●新常態のテレワーク銘柄です。企業内に閉じていたデータの流れが、在宅ワークでの
　  業務メール、ビデオ会議、資料共有などの際に基幹網を担うNTTやKDDIの通信網を　
　  流れます。モバイルルータやスマホのテザリングなどの無線利用者も、電波が基地局
　 (アンテナ)に吸い込まれたあと、その先に送られるためには、固定通信事業者のネット
　  ワークを経由する場合が多い。NTTは接続料(回線使用料)の収入が入ります。
　●更に、日本有数の金融系ＩＴシステムインテグレータであるＮＴＴデータの親会社で
　 もあり54％の筆頭株主です。 NTTデータは増収増益基調にあります。今後、決済の
　 更なるキャッシュレス化／仮想化の進展で、全銀ネットと新興のフィンテック事業者
　 の接続数が増えることによるNTTデータの収入増の可能性がある。
などです。

他方で、NTT(日本電信電話)株の弱点は、
　●株価の大きな上昇は期待できない。
ことですね。
キャピタルゲインを期待するとアテが外れます。あくまで、ディフェンシブで高配当な投資先であると割り切ることが必要だと考えます。
その基本認識の上で、もしうまく行けば 新規事業で株価が評価される”かも知れない”というポジショニングです。

まとめです。
高配当で安定なNTTが、あえて将来の成長に向けて 再生エネルギー発送電事業に乗り出し、５Gに続く次世代通信で海外にも進出するという。発電事業も海外の次世代通信インフラ事業も、短期的に簡単に収益化を達成できるとは私は考えませんが、国内ではNTTは全国・全家庭に張り巡らせた配線網（要するに鉄塔と電信柱のネットワーク）という名のインフラを既に有しており、各戸への配電と親和性があります。技術力・投資資金力も高いことから、　長い目で見てその成果に期待することにしました。

お読みいただき、ありがとうございました。

こんにちは。

今日も散歩の湖畔で、白鳥親子に出会いました。

雛たちは、ずいぶんと大きくなりましたよ。

母鳥？は、子たちに泳ぎを教えています。

第１訓練・・・一列横隊！

第２訓練・・・・鶴翼型前進！

白鳥たちの水連を見守るカルガモがいました。

今日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　森の風

こんにちは。

　私の資産運用の ”ゴール設定” と ”出口戦略” について、数回にわけて書かせていただいています。
　今日は、５回目です。

　目次です。

１． 動機・きっかけ
２． 各種の前提条件の整理
　（１）　何歳まで生きるか？
　（２）　お金の価値 ～　物価上昇率
　（３）　ライフステージと生活費（毎月の収支見込み）
３． 目標(ゴール)の設定
　（１）75歳以降におけるゴール
　（２）75歳に向けた運用のゴール設定
４． 運用の方針
５． EXIT(出口)戦略

２－（３）まで終わりました。
今日は、３－（１）を書きます。

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３．目標（ゴール）の設定

（１）75歳以降の資金のゴール設定

　私が描く75歳以降の生活形態を実現するには、２章までの検証の結果、年金収入だけでは毎月20万円が不足するということがわかりました。（私の場合です。）
　一方で、その不足分を現有の預貯金から単純に充当すると途中で底を突くことは明らかなので、資産の運用を検討します。

　着地点から逆算します。先ず75歳以降の「ありたい」運用資金繰りの姿を描きます。 次のような考え方で整理しました。

　・寿命が尽きる想定の 95歳において500万円を残せれば良いとします。（その500万円
　　は、逝去直後のセレモニー等に充てるとする。）
　・ 75歳の時点で運用に回すことが可能な資金（仮にX万円)を 75歳以前に用意し、
　　それを75歳から死ぬまで運用するものとする。
　・75歳から95歳まで、上記の運用で得られる益(配当等)と 運用中の資産の徐々なる取
　　り崩し金を合わせて生活費に充ててゆくものとします。
　・つまり、75歳以降に 月々に不足する 20万円は、下記によって成り立たせます。

　　A： 運用がもたらす配当金・・・・・月平均 Y万円
　　B： 運用中の資産の取り崩し額・・・月平均 Z万円
　　　　―――――――――――――――――――――――――
　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　計　 20万円

　こうなるような75歳時点で運用開始すべき資金の総額（X万円）を明確にし、その運用によって毎月20万円（X万円＋Y万円）を捻出し、95歳時点で残高が約500万円になっているようにする。
これらを満たす、X、Y、Z は、それぞれいくらになるか？というパズルを解きます。

　表計算ツールであるExcelを用いて計算してみました。
年間の配当利回り(または分配金利回り)は税引前で4%としました。（税引後 3.2%）
なお、確実性を増すため、運用元本の上昇(キャピタルゲイン)はゼロとしました。
（選択する投資対象商品は、手堅いインデックス銘柄 か 投信等ですが、後述します。）

Excel計算の途中経過は省略しますが、検証計算の結果は、

　　・初期運用投入金額(X万円)＝3950万円

　　・運用からの毎月家計充当額＝２０万円 　　
　　　　20万円の内訳： 　月平均の配当(Y) 　　   ＝約 7万円
　　　　　　　　        　＋月平均の元本取崩し(Z)  ＝約13万円

　　・95歳時点での運用高の残金＝585万円

となりました。
　（※ Excelの計算内容については、機会があれば いずれ補足します。）

　75歳運用開始の最初のうちは配当は多いですが、徐々に元本を取り崩して行きますので配当は減って来て、運用元本からの取り崩し額が増えて行きます。（生活費に仕送りする金額が配当と合計して毎月20万円になるように、取り崩し額が決まります。）
　投資信託商品などを使えば、分配金を再投資しながら一方で口座残高から毎月定額または定率で取り崩して指定の銀行口座に振り込んでくれるサービスをしてくれる証券会社がありますので、こうした設定は充分に可能と考えます。

　ここで改めて着目したいのは、75歳時点で運用に回す資金(金額 X万円)です。　　　
　上記の試算では　X＝3950万円と出ました。
　この3950万円ですが、もしも運用なしで貯金から毎月20万円を取り崩すと、16.5年、つまり91歳半ばで底を突きます。（95歳の目標が未達となります。また、運用した場合に95歳で残る585万円を合わせて評価すると、運用によって資金寿命が７年伸びている計算になります。）

　この3950万円の持つ意味は、運用に回しても良い元手 3950万円を、75歳の時点で用意しておく必要があるということを意味しています。
　75歳時点では子の住宅取得等への援助は既に終わっていて、また施設入居と同時に車の売却も想定しますが、特別出費(自宅の急な修繕、入院、旅行等)のための予備費として例えば最低300万円程度は預金で持っておきたく、それ以外で、運用に回せる資金を4000万円弱用意することを考えましょう、という意味を持っています。

　また、時期的な面では、75歳というのは非常に大きな節目だと考えていて、
　① それを過ぎると老齢化によるスキル低下で日々の資産運用が難しくなるだろう。
　　（確定申告をして配当控除を取り戻すことさえもできなくなる、と思っておく。）
　② 75歳以降は、運用資産をほったらかしにして、運用益(や取崩し金)を自分のメイン
　　バンクの口座に定期的かつ自動的に送金される設定になっている必要がある。
と考えています。

　そしてもう一つ重要なこと。
　75歳時点で運用に回す資金4000万円弱の用意がまだない場合は、60歳過ぎの今日から運用によって手持ち資金を増やしておかないといけない、ということになります。
　60歳前後ならまだ、増やすための運用を実行できる知力と体力は残っていますから。
　銘柄を買う、積み立てる、入れ替える、銀行口座との間の入出金をするとか、確定申告をするとか、そういった行為は、頭がしっかりしていてパソコンやインターネットを難なく使える間でないとできませんから。

　今から75歳まで、大事な12, 3年になると思います。

　次回は、75歳時点で4000万円弱を用意するための施策の案について書きます。

本日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

　こんにちは。

　私の資産運用の”ゴール設定”と”出口戦略”について、数回にわけて書かせていただいています。
　今日は、４回目です。

　目次です。

１． 動機・きっかけ
２． 各種の前提条件の整理
　（１）　何歳まで生きるか？
　（２）　お金の価値 ～　物価上昇率
　（３）　ライフステージと生活費（毎月の収支見込み）

３． 目標(ゴール)の設定
４． 運用の方針
５． EXIT(出口)戦略

今日は、２－（３）からです。

★★★★★★★★★★★★★★★★

２． 各種の前提条件の整理

（３） ライフステージと生活費

　今後のライフステージを、①今～75歳 と  ②75歳～寿命の日まで に大きく分けて、生活資金関係を概観してみます。

① 今～７5歳
　現在(63)から後期高齢期直前の７5歳くらいまでは、介護施設のお世話にならず、家賃や介護費が不要な自宅生活で行けるとすれば、妻の国民年金はまだ満額は出ていませんが、厚生年金＋企業年金(退職金の分割後払い支給)で何とかやって行けそうに思います。
　支出は、2019年6月初旬に金融庁から出て話題になった報告書とほぼ同じくらいです。

　ただ、私の場合は企業年金(退職金の後払い部分)は、80歳までに８割以上が終了してその後は減額になることを意識する必要があります。

② ７5歳～寿命 (一応95歳と仮定)
　前提条件として75歳以降は介護施設に入る仮定での試算を行います。
介護施設に支払う月々の使用料がかかってくるのと、80歳からは企業年金が月１万円に減るので年金フロー収入だけでは毎月の生活費を賄えない可能性大です。

　介護施設の料金は地域によって大幅に異なりますし、設備の充実度やケアの程度によってもピンからキリまであります。また、入居一時金の金額に応じて、その後の月額料金も変わってきます。結果的に何年入ることになるか入居時点ではわからないので、あまり多額の一時金は入れたくないという思いもあります。　　　
　自分がどのような施設に入りたいのかも不明ですが、ここではネット等で調査した平均的なところで選択すると、私の住む地域では一人あたり月々20万円くらいだろうか？　月額20万円になるように一時金を調整すると仮定して話を進めてみます。その際の一時金は虎の子の預貯金を一部取り崩す算段です。
　夫婦で入居すればフロー支出は月々40万円ですね。やはりそれなりに重く、年金だけでは収支は厳しいことは明白です。

　「75歳から夫婦で有料の施設入りは、ぜいたくではないか？」というご意見が多々あると思いますし、「いやいや、そんな金額じゃ到底済まないよ！」というご指摘も多いでしょう。天寿まで心身ともに健康ならば心配しなくても済む話ではあります。夫婦のうち一方が元気ならば、元気な方が不自由になった方の面倒を観るということはもちろんあり得ますし、それが可能ならばそれに越したことはありません。一方で介護は重労働だと聞きますし、どちらかが介護が必要な状態になったら、二人そろって施設の厄介になるとしたらどうなるか？という仮定で、このシミュレーションでは話を進めることに挑戦します。

　上記の40万円に含まれているものは、
　・部屋代、管理費
　・食費、光熱費
　・基礎的な介護費 (重篤な介護に至っていないと仮定)

　次に、月々の収支を見積もってみます。

　【75歳以降の 毎月の収支】

　収入：　年金     　　２７万円（税引き前、夫婦２人の年金を合算）
　　　　　企業年金  　　１万円
　　　　　―――――――――――――
　　　　　　　計　　２８万円

　支出：　介護施設費用 　　　４０万円（２人分）
　　　　　税と社会保険料　 　　４万円（２人分）
　　　　　交際費お小遣い等　　 ４万円 （２人分）
　　　　　―――――――――――――――
　　　　　　　　　　　　計　４８万円

　差し引き　４8－２8＝ ２０万円／月 の 不足！　やはり大幅に足りない状況です。
生涯通算では、20万円不足×12か月×20年間(75歳～95歳)＝4800万円。

　あくまで二人揃って95歳まで生きるというマックスに近い仮定での話です。ともに平均寿命までならば、3000万円くらいでしょうか。

　ともあれ、現在の預貯金の取り崩しを最小限に抑え、可能な限りフローの収入で3000万円～4000数百万円を賄うためには、これからまだ(仮定の)寿命まで30年以上ある時間も味方につけながら上手に資産運用することが、私の目標プランの場合は不可欠と思われます。そうしないとインフレによる目減り現象と相まって、天寿を待たずに預貯金が底を突いてしまうことは間違いありません。
　10年の長期では2.5倍近いリターンと言われる米国インデックスへの投資などを活用しながら、これを達成できるか否かです。

　続きは次号で書きます。

今日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。